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' 巨象の足音が聞こえ始めた。米自動車大手、ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が８月１８日、昨年６月の経営破綻（はたん）から１年２カ月のスピードで米証券取引委員会に再上場を申請。復活の象徴と位置付ける電気自動車（ＥＶ）「シボレー ボルト」も年内に投入する。米国では失ったシェアを急速に回復し、新興国市場でも存在感を増してきた。２００８年にＧＭから世界販売トップの座を奪ったトヨタ自動車など日本勢は、得意とする環境技術で対抗する。
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' ◆トヨタ、全方位戦略
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' 「メジャープレーヤーのＧＭは米国市場が回復すればシェアは拡大する」
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' 米コンサルティング会社、Ａ．Ｔ．カーニーの川原英司パートナーはＧＭ復活の可能性についてこう指摘する。
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' 事実、米自動車市場は、一昨年秋のリーマン・ショック後の低迷から急回復。破綻後、身軽になったＧＭは価格競争力も増し、品質問題で米国でのシェアを落とすトヨタを尻目に、販売を大幅に伸ばしている。慢性的な赤字体質からも脱却。１０年４〜６月期決算は最終損益が１３億３４００万ドル（１１２４億円）と２四半期連続の最終黒字となった。
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' ガソリン価格の高騰やリーマン・ショック後の景気低迷で、米国でも低燃費の小型車へのシフトが進み、昨年はトヨタを中心に日系メーカーが販売を伸ばした。ただ、現地で大型車や積載量が大きいピックアップトラックのニーズは依然根強く、「車種も多くそろえるＧＭは強みがある」（日系メーカー）。
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' 米国を抜いて世界最大の自動車市場となった中国でもＧＭは独フォルクスワーゲン（ＶＷ）と販売首位の座を争うなど、存在感を見せる。今年１〜６月には中国での販売台数が合弁生産分を含めて１２１万台で、米国販売を初めて上回った。
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' 目を覚ました巨象に、トヨタや日産自動車などは得意とする環境対応車で迎え撃つ。
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' トヨタは「プリウス」などハイブリッド車（ＨＶ）の展開に加え、５月には米ＥＶベンチャーのテスラ・モーターズとも提携し、全方位戦略を打ち出す。
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' 日産自動車は１２月、米国でＥＶ「リーフ」の販売を開始する。今年５月にはテネシー州でリチウムイオンバッテリーの生産工場の建設に着手し、１２年後半にはリーフの現地生産を年間１５万台まで高める。
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' 一方、新興国市場の中国でも日系メーカーは生産能力増強など巻き返しに躍起だ。
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' ホンダは「アコード」などを生産する広州工場（広東省）の年間生産能力を１１年後半までに現在の３６万台から４８万台に拡大。１２年には中国の年間生産能力を現在より１８万台多い８３万台にする。
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' 日産は今年秋にも河南省の工場が稼働を開始し「１２年には中国で１００万台以上の生産体制を確保する」（同社）。トヨタも１２年前半に吉林省長春市の新工場でカローラの生産を始める。ただ、ホンダが「ＧＭは１９８０年代から中国で足場を築いており、歴史と規模が違う。後発の日本メーカーとはまだ差がある」と話すなど、日本勢としては苦しい戦いを強いられそうだ。
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' ◆鍵握る「ボルト」
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' 新生ＧＭと日本勢の激突で、今後最も注目されるのが、ＧＭが満を持して投入するＥＶ「ボルト」。ＧＭの復活をかける象徴だ。補助金を活用した場合の価格は３万３５００ドル。リーフより約８０００ドル高いが、発電用のエンジンを積んでいるため、１回の充電で約４５０キロ走行できる。
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' 約５００億ドルという公的資金を投入してＧＭを救済した米政府も、ボルトの成功を後押しする。７月３０日、ミシガン州のＧＭ工場を訪れたオバマ大統領は自らボルトに試乗し、ＰＲに一役買った。「ボルトを国策として公的機関が購入するのでは」との声も聞かれる。まさに米国の威信をかけ、日本勢に勝負を挑む考えで、今後、ますますデッドヒートを繰り広げそうだ。（田村龍彦）
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